日本企業のサステナビリティー開示、人的資本投資で無形資産を強化
本稿はブルームバーグ・インテリジェンスのESG担当アナリスト本間 靖健および工業セクターアナリスト北浦 岳志が執筆し、ブルームバーグ・ターミナルに掲載されたものです。
現状と課題:賃金等における男女格差の改善
将来の目標に関する説明を含めた人的資本の開示は、賃金等の男女格差を改善し、ひいては収益にもつながる可能性を秘めていよう。日経平均株価の構成銘柄のうち開示のあった178社について集計し、女性管理職比率と賃金の男女差異の関係に焦点を当てて分析を行ったところ、特に女性取締役比率の低い会社では、女性管理職比率が高いほど男女間賃金格差が広がっている可能性が示唆された。
開示の中で男女間の賃金格差が存在することが示された会社のほとんどが同じ役職においては男女賃金格差はないと表明している。そのためこの分析結果は、管理職の中でも女性が男性と比較して低い役職についていることが賃金格差の一因となっている可能性があり、女性取締役を含む役員が賃金格差是正に向けた対策を強める必要があることを示唆していよう。また男性の育児休暇取得の促進や、従業員エンゲージメントの向上を含めた人的資本に関する取り組みは相互に作用し、間接的にも男女間格差の改善に寄与すると考えられる。男女間格差の改善は優秀な人材の確保につながり、長期的な収益の向上にも貢献することとなろう。